【日本初！自民党マリンスポーツ議員設立】ますます注目されるサーフィン

2015年9月17日、衆議院第1議員会館にて「自民党マリンスポーツ議員」が設立された。

議員連盟設立は日本のマリンスポーツおよび、各種競技が広く安全に国民に普及する事を目的としている。

自民党衆議院議員の石原伸晃氏が「自民党マリンスポーツ議員」の会長に就任、そして総会が開催された。

サーファー代表として日本サーフィン連盟の酒井理事長からは全国120カ所の海岸で行なわれているビーチクリーンなどの環境への取り組みを解説。

小川直久プロからは世界を舞台に活躍する選手やサーフィンのための商業施設が紹介され、サーフィン業界の今後の可能性をプレゼンした。

女優でタレントそして日本SUPヨガ協会会長である田中律子氏からは、体感などが鍛えられる事で健康にも良いとされるSUPの魅力を女性ならではの視点で話した。

また現在、マリンスポーツのキーパーソンとなる若者が減少傾向にある。これはサーフィンにも影響し、20代のサーファーが極端に少ない事も事実。費用やきっかけがない事などが多くの理由になっている。

マリンレジャー復興のため、海のない所でもマリンスポーツを体験させるための施策なども取り上げられた。

さらに会議ではマリンスポーツが安全であるために、海洋知識やルールマナーの習得、環境改善の配慮、そしてマリンスポーツが競技として運営されるためには地域社会との共存共栄が不可欠であることも議論された。

これを通じマリンスポーツの魅力がもっと多くの国民に伝達する事ができれば、例えば現在深刻になっている海汚染やゴミ問題など解決の糸口に繋がるかもしれない。

多くのサーファーは自分達の遊び場を汚さないように、マリンスポーツとの関わりが1人1人の意識改革に繋がり、それが大きなパワーとなる事は間違いないだろう。それに加え海の環境が改善される事で、多くの人が海へと戻ってくれば、また今まで以上の活気が取り戻せるのではないだろうか。

これからはしっかりと国の取り組みとして「自民党マリンスポーツ議員連盟」がマリンスポーツに対して行政に働きかけていく方針だ。

2020年の東京オリンピック追加種目の第一審査通過や、世界で活躍する選手達により、ますますサーフィンに注目が集っている。これに限らずマリンスポーツを日本で普及させるためには、環境整備そして地域や行政との繋がりがさらに重要視されてくるだろう。

これからどんな展望を迎えていくのか非常に楽しみだ。

日本サーフィン連盟(NSA)
http://www.nsa-surf.org/